平成28年度 宅建本試験 解き方２２ 問４２と問４３

問４２と問４３です。

問４２と問４３は必ず正解しましょう。

どちらも合格者の８割が正解する問題です。

それでは問題文を見ていきましょう。

問４２は確実に正解しましょう。基本的な知識です。

正解：４

選択肢１

過去問にある肢です。

業者間であっても必要な記載事項です。

よって×

選択肢２

過去問にある肢です。

消費税相当額については別書きにしなくても含めた表示で問題ありません。

よって×

選択肢３

過去問にある肢です。

この肢で１割から２割の方は間違えたと思います。

Ａは売主でＤの媒介で契約を成立させているのだから、Ａは業者として記名押印は不要かなと思ってしまいますが、この契約にかかわっている業者全員について記名押印は必要です。これもテキストにはしっかりと載っています。

間違えた方は復習をしましょう。

よって×

選択肢４

過去問にある肢です。

３７条書面は売主と買主の両者に交付します。基本知識とした必ず覚えましょう。

よって○

問４３は確実に正解しましょう。基本的な知識です。

正解：２

選択肢ア

工事完成前なので、５％以下かつ1000万円以下であれば保全措置は不要です。

本肢では、手付金は600万円（150万円以上）なので保全措置は必要になり、保全措置がとられないのであれば、手付の支払いを拒否することができます。

よって×

選択肢イ

媒介報酬に保全措置はありません。

よって×

選択肢ウ

受領したすべての手付金、中間金が保全措置の対象です。

よって○

選択肢エ

完成後であれば10％かつ1000万円以下であれば保全措置は不要です。

よって○

正解できましたか？

問４２、問４３はどちらも基本的な問題です。

特に問４３については、個数問題のため難しいかと思いきや、内容自体は簡単な肢ばかりでした。合格者の７割以上は正解できる問題ですので、落とさないように復習をしましょう。

問４３までで３０点とれるはずです。