平成28年度 宅建本試験 解き方１７ 問３２と問３３

問３２と問３３です。

問３２は間違えれない問題です。

合格者であれば確実に正解してくる問題です。

正答率はかなり高めだと思います。

問３３は間違えてもＯＫです。個数問題のため正答率が低めです。

２、３で解答が分かれるでしょう。

それでは問題文を見ていきましょう。

問３２は過去問そのままです。必ず正解しましょう。

正解：１

選択肢１

過去問にある肢です。

許可があればＯＫです。

よって○

選択肢２

過去問にある肢です。

申請中の場合はダメです。

よって×

選択肢３

過去問にある肢です。

取引態様は必ず記載する必要があります。

よって×

選択肢４

停止期間中に広告をしてはいけません。

よって×

問３３は間違えても大丈夫。正答率が低いと思います。

正解：３

選択肢ア

報酬は大臣によって定められていますのでダメです。

よって×

選択肢イ

「依頼者の依頼によらない」のであれば実費をもらうことはできません。

よって×

選択肢ウ

居住用の建物の場合は権利金で報酬を計算することはできません。

よって×

正解できましたか？

問３２は間違えずに正解してほしい問題です。

問３３は個数問題のため正答率は低くなるとは思いますので、間違えても大丈夫な問題です。しかし、内容自体は簡単な方だと思いますので、正解できるとアドバンテージになります。

問３３までで２３点とれるはずです。